地震での通電火災を防ぐ「スイッチ断ボール」
東日本大震災からまもなく7年です。まだまだ多くの方が避難生活を余儀なくされています。
放射能汚染も含めて完全復興まではまだまだ長い道のりとなりそうです。
さて、地震大国日本では、どの地域でも地震の危険が迫っています。
震源地で被害の出方が違う!
地震は、起きる場所や地域によってその被害が違います。
例えば東日本大震災では、日本海沖が震源地であり、そのため大津波が押し寄せ沿岸の地域を文字どおり飲み込んでしまいました。広い地域で、建物自体が流され1万6千人以上の方がお亡くなりなりました。そのうちの9割は津波による溺死でした。
それに対して、19年前の1995年に発生し阪神淡路大震災では、震源地が内陸であったため大規模な建物の崩壊が起こり6000人以上の方がお亡くなりなりました。そのうち8割の方は建物の下敷きなどによる圧死にでした。
日本で初めて起こった首都直下型地震は、それまでの防災に対する考え方を一変させるものとなりました。
首都直下型地震での被害
これから、起こる確率の高いのは首都直下型地震です。阪神淡路大震災、東日本大震災などを教訓として、建物の耐震、免震化が進んでいます。
しかし、それだけでは十分とはいえません。阪神淡路大震災では、8割の方が建物の崩壊が原因でお亡くなりになりましたが、残りのうちの1割は火災による焼死でした。
その火災の大きな原因のひとつが「通電火災」でした。
通電火災が起こる原因
通電火災は、地震などによって一時的に停電になった電気が復旧したときに起こる火災です。
特に、停電中に非難して家を留守にしているときに、停電が復旧した場合が危険です。
阪神淡路大震災も東日本大震災も寒い冬に起きたため、ストーブによる被害が大きくでてしまいました。
首都直下型地震では通電火災への対策が必要となります。
あなたの命と財産を守る感震ブレーカー
政府は通電火災への対策をすることで、家屋の焼失棟数を約43万棟から約半分の約23万9000棟まで減らせるとしています。
また、経済的被害も3割減らせると分析しています。
そのため、政府は感震ブレーカーの普及に力をいれてます。
感震ブレーカーは、自宅のブレーカーに揺れを感知するセンサーを接続し、一定の揺れが起きるとブレーカーを切る装置です。
ブレーカーを切ることで、停電からの復旧時に家電に電気が流れるのを防ぐことができます。
しかしながら、従来のものは装置が大きく高価であったり、工事が必要なため賃貸住宅などでは設置が難しい場合がありました。
スイッチ断ボール
そこで、最近注目されているのが、簡単な仕組みで感震ブレーカーにすることができる「スイッチ断ボール」です。
スイッチダンボールの仕組み
スイッチ断ボールの構造は非常に単純です。
ボールがブレーカーのレバーに紐でつながれています。揺れによってボールが、落ちるとその重さによってブレーカーのレバーが引っ張られブレーカーが落ちるという仕組みです。
構造が簡単なため、工事の必要ありません。賃貸住宅にも設置できます。
最近TVでも紹介され注目を浴びています。
いつ起こるかわからない大地震に備えて「感震ブレーカー」準備しておきましょう!
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